全国の大規模病院やがんセンターを対象に、毎日新聞が患者の手術待ち期間を調査したところ、回答した病院の３割以上が「５年前と比べ待機期間が延びた」と答えた。医師不足や患者の増加が原因で、待機中に症状が悪化した例もある。日本と同じ低医療費政策を続けて医師不足が深刻化した英国では９０年代、手術待ち期間が大幅に延びて患者が死亡する事故が発生した。日本でも同様の事態を懸念する声が出ているが、それを裏付けるデータが明らかになったのは初めて。

　調査は今年２〜３月、全国のベッド数５００床以上の病院と「全国がん（成人病）センター協議会」加盟のがん・成人病センターを対象にアンケート形式で実施。計３８８病院（精神病院や療養所などを除く）のうち、１１３病院（２９％）から回答があった。

　その結果、最近５年間の手術待ち期間の変化について、一診療科でも「延びている」と回答したのが４１病院（３６％）あった。理由（複数回答）は、麻酔科医の不足が３４病院で最も多く、手術室の不足も３２病院あった。以下▽麻酔科以外の医師不足２６病院▽看護師不足２２病院▽空きベッド不足２１病院▽患者の希望１４病院▽患者の増加１０病院−−と続いた。

　手術待ち期間の平均については、１カ月と回答した病院が最も多く、長い病院では２．７カ月。がんに限ると０．５カ月が最も多く、１．５カ月に達した病院もあった。

　手術待ち期間が長引いたため、症状が急変して緊急手術が必要となるケースも出ている。関東地方の病院では、約２カ月の待機中に症状が進み、咽頭（いんとう）がんを切除できなくなった患者もいた。

　岐阜大病院は「中小規模の病院で外科医や麻酔科医が不足し、患者が大規模病院に集約されることは避けられない。今後も手術待ち期間を短縮することは困難」と回答した。香川大病院の臼杵尚志手術部長も「外科系医師の極端な不足が目の前に来ている。英国のように、がんの手術でも数カ月待ちといった状況になるのは明らかだ」と指摘。医療費や医師数を増やす必要性を訴える意見が目立った。【まとめ・五味香織、田村彰子】毎日新聞4月3日