医療の枠組みが変わる今日、自院の機能や役割、方向性を、すべてのステークホルダーに宣言することが大切です。そのためには自院の存在意義、目的を明確に規定したうえで、対象ごとにメディア、ツールを選択。自院への共感、信頼の醸成と、対象に求める行動の喚起を図ります。

本来、広報活動は、事業計画に基づき行うもの。事業における長期・中期・短期の目標に添って、広報活動そのものも計画的に実施します。その際、対象（患者・家族、地域医療機関、地域住民、職員）ごとに設計をしたうえで、全体を体系的に構築することが重要です。